バークレイズ・バンク・ピーエルシー バークレイズ米国株式・
機動配分指数連動
円建て社債

機動的調整の着眼点

• ・先進国の株式市場においては、取引時間中の株価が前日に比べて高いと続伸、低いと続落という連鎖が起こる場面が見られました。
• ・特に注意を要するのは、取引時間中の株価が前日に比べて大きく下げ、その後の時間帯に下落が連鎖していくような場面です。

機動的調整の方法1

• ・着眼点を踏まえ、取引時間中、複数の時点において、株価が上昇傾向と判断される場合には組入を増加、下落傾向と判断される場合には削減します。調整幅は上昇・下落傾向の強さに応じて決定されます。
• ・取引時間の終了に伴い基本組入比率（米国株価指数先物の100％買持ち）への復旧を図ります。

機動的調整の方法2

・各市場・各観察時点において、前日に比べ上昇傾向であれば組入増加、下落傾向であれば組入削減を行います。傾向の強さに応じて調整幅に強弱をつけていきます。

本図は組入方法の概要を理解いただくためのイメージにすぎません。本図中の株価推移も例示にすぎません。

市場混乱時の値動き

• ・本指数は、市場混乱期での資産の目減りを抑えることを最大の目標とします。
• ・市場混乱期には、取引時間中の強い下落の連鎖が確認されてきました。こうした日は組入を削減し下落インパクトの回避を図ります。また、前日の大幅下落を受けて急反発を見せる日もあり、こうした日には組入の増加で株価の戻りを狙います。大きい値幅で動く時期には機動的な組入比率見直しの効果が期待されます。
• ・市場混乱期での資産の目減りを抑えることは、その後にも大きな影響をもたらすと考えられます。

期間：2005年9月30日～2021年4月30日の日次データから抜粋。
本社債は、「バークレイズ米国株式・機動配分指数」の推移に応じて償還額が決定されます。本ページ記載の指数値は一定の条件に基づいて算出された検証値を含むものであり、本社債の将来の投資成果を約束・保証するものではありません。

コロナショック時の値動き

• ・例えば、2019年末に100の投資を行なったと仮定した場合、新型コロナウィルスを発端とした市場混乱により、米国株式の資産価値は2020年3月末に80まで低下しました。その後、同年6月にかけて株価は上昇したものの、資産価値は97にとどまっています。
• ・一方、本指数は市場混乱時に見られる強い連鎖の傾向を捉え、同年3月末の資産価値を115に改善、以降の株価反発を、穴埋めではなく資産成長につなげ、同年6月末の資産価値を143まで伸長させています。市場混乱による資産の目減りを防ぎ、株価の回復・成長期への元手を維持することで、効率良い資産成長が期待されます。

期間：2005年9月30日～2021年4月30日の日次データから抜粋。
本社債は、「バークレイズ米国株式・機動配分指数」の推移に応じて償還額が決定されます。本ページ記載の指数値は一定の条件に基づいて算出された検証値を含むものであり、本社債の将来の投資成果を約束・保証するものではありません。

本指数の主な変動要因

本指数の主な変動要因であり、以下に限定されるものではありません。

株価変動リスク

本指数の値動きは、算出対象とする株価指数先物の変動の影響を受けます。株価指数先物の値動きが本指数の期待と異なるものとなった場合、本指数の下落要因となります。

為替変動リスク

本指数は株価指数先物を算出対象とすることから、その損益部分に限り為替変動の影響を受けます。なお、本社債は円建であることから、元本部分に為替リスクはありません。

先物市場に関するリスク

本指数は株価指数先物を算出対象とすることから、その原資産となっている株価指数の値動きや先物市場の需給および金利の動き等の影響を受けます。また、先物市場の流動性が著しく低下した場合には、米国株式現物の値動きとの乖離が拡大する可能性があります。これらの影響により、本指数の期待する投資成果の実現が困難になるおそれがあります。

カントリーリスク

本指数が算出対象とする株価指数先物市場の所在国・地域における政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合、本指数の期待する投資成果の実現が困難になるおそれがあります。

その他のリスク

予期せぬ取引所閉鎖や長期にわたる売買停止などが発生した場合等には、本指数の算出の継続が困難になるおそれがあります。